離職防止とは？3人に1人が辞める理由と対策を解説

離職防止とは？3人に1人が辞める理由と対策を解説

「せっかく時間をかけて育てた社員が、また辞めてしまった」。そう感じたことはありませんか？採用と教育にかけたコストだけでなく、残ったメンバーの負担や、これから入社する新人の不安にまで、離職の影響は静かに広がっていきます。

離職防止の第一歩は、退職理由を「個人のわがまま」ではなく「関係性とマネジメントの課題」として捉え直すことです。

自社の離職率が今どのくらいの位置にあるのか気になる方は、離職率を低下させる方法をまとめた資料も参考にしてみてください。

1. 離職防止とは何か

離職防止とは、従業員が自発的に会社を去ってしまう状況を減らし、働き続けたいと思える職場をつくる一連の取り組みを指します。給与や福利厚生の見直しだけを指す言葉ではありません。上司との関係性、仕事のやりがい、成長実感など、退職を決意させる要因は一人ひとり異なるため、離職防止は本来「個別対応が必要なテーマ」ではないでしょうか。

似た言葉に「人材定着」「リテンション」があります。どちらもほぼ同じ意味で使われますが、「リテンション」は主に優秀層の引き止めを指すことが多く、「離職防止」は早期離職から中堅層の退職まで、より広い範囲で使われる傾向があります。

2. 離職の実態を数字で見る

離職の問題は、現場の肌感覚だけで語られがちです。まずは公的な統計で実態を確認しておきましょう。

厚生労働省「新規学卒者の離職状況（令和4年3月卒業者の状況）」（2025年10月24日発表）によると、就職後3年以内の離職率は、高校卒で37.9％、大学卒で33.8％です^[1]。新卒者の3人に1人以上が、入社から3年以内に退職している計算になります。

新規学卒者の就職後3年以内離職率：高校卒37.9%、大学卒33.8%（厚生労働省・令和4年3月卒業者）

この傾向は今に始まったことではありません。労働政策研究・研修機構（JILPT）資料シリーズNo.236『若年者のキャリアと企業による雇用管理の現状』第5章「早期離職の背景と離職後の就業状況」でも、中学卒の約7割、高校卒の約5割、大学卒の約3割が3年以内に離職するという、いわゆる「7・5・3問題」が長年にわたり社会的な関心を集めてきたと指摘されています^[2]。離職防止は一時的な流行ではなく、日本の労働市場が抱え続けてきた構造的な課題なのです。

3. 離職を放置すると何が起きるのか

離職を「仕方のないこと」として放置すると、いくつかの影響が連鎖します。

まず、採用と教育コストの再投資が必要になります。次に、残されたメンバーの業務負担が増え、疲弊がさらなる離職を招くこともあります。さらに、退職理由が語られないまま次の担当者に引き継がれると、同じ理由で人が辞め続けるという悪循環に陥りかねません。

こうした連鎖の根っこには、多くの場合「上司と部下の関係性の質」が関わっています。日々の1on1や声かけの質が部下の定着に直結するという見方は、上司と部下の信頼関係を築くLMX理論でも詳しく解説しています。離職防止を考えるときは、制度づくりと同じくらい、日々のマネジメントの質にも目を向ける必要があります。

自社の離職を防ぐための土台づくりを、実証研究に基づいて体系的に整理した資料がこちらです。自発的離職が起きるまでの心理的なプロセスを、5つの章で解説しています。

4. 今日からできる離職防止の具体策

離職防止の施策は数多く語られていますが、Attunedでは大きく3つの視点で整理しています。

視点	内容
退職理由の可視化	退職者アンケートや1on1の記録を蓄積し、「労働時間」「人間関係」「成長実感の不足」などを感覚ではなくデータで把握する
個別最適なマネジメント	裁量を求める人、安定を求める人など、やる気の源泉は一人ひとり違うため、画一的な声かけを見直す
早期のシグナル検知	エンゲージメントの低下は退職の意思表示より先に現れることが多く、定期的なサーベイで小さな変化を捉える

いずれも、明日からすぐに完璧にできるものではありません。ただ、まず1つだけ選ぶとすれば、退職理由の可視化から着手するのがおすすめです。原因が分からないままでは、どの施策も的外れになってしまうかもしれません。個別最適なマネジメントの考え方については、「1人単位のモチベーション」という人材戦略でも取り上げています。

離職防止3つの視点：退職理由の可視化、個別最適なマネジメント、早期のシグナル検知

5. データで見るAttunedの取り組み

Attunedは、従業員一人ひとりの内発的動機づけを11の因子で可視化するモチベーションアセスメントを提供するHRテックサービスです。上司と部下でこの因子のギャップを共有することで、画一的な施策ではなく、一人ひとりに合ったマネジメントができるようになります。

導入企業では、こうした変化が見え始めています。TIS株式会社では、導入後3年連続で年間離職者数ゼロという状態が続いており、対象部門のエンゲージメントスコアは全社平均を最大8ポイント上回っています^[3]。もちろん結果は企業ごとの状況によって異なりますが、離職の背景にあるマネジメントの課題に手を打てば、数字は動く可能性があるのではないでしょうか。