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【徹底解説】従業員のエンゲージメントを高める10の施策
【徹底解説】従業員のエンゲージメントを高める10の施策
「従業員のやる気はどうやったら上げられるのだろうか」
「そもそも従業員エンゲージメントって何？」
こういったお悩みは、エンゲージメントとその向上施策を理解することで解決できます。
本稿では、エンゲージメントに関する詳しい説明と、従業員のエンゲージメントを高めるための10の施策をご紹介します。
目次従業員エンゲージメントを高めるとは？従業員エンゲージメントが注目された背景 従業員エンゲージメントとモチベーションの違い 従業員エンゲージメントを高めるメリット 従業員エンゲージメントを高める施策10選 まとめ |
従業員エンゲージメントを高めるとは？
エンゲージメントを適切な方法で高めるために、まずは「エンゲージメント」という言葉の意味について理解しておきましょう。
エンゲージメント（engagement）は、「従業員が企業理念に共感し、仕事に対して愛着や誇りを持つこと。そして、それゆえ会社のために自発的に貢献しようとする状態」という意味で使われています。
つまり、「会社への信頼」「従業員と会社のつながり」「積極的な貢献」を高めることが「エンゲージメントを高める」ことであると言えます。
エンゲージメントの構成要素
ウイリス・タワーズワトソン社が挙げているエンゲージメントの構成要素は3つあります。
それぞれの意味を確認することで、エンゲージメントについて理解を深めましょう。
1.理解度
従業員エンゲージメントの構成要素の1つ目は「理解度」です。
従業員エンゲージメントに含まれる理解度とは、「企業の根本的な考え方や経営方針を具体的に理解し、指示していること」を指します。
理解度が重要な理由は、従業員が企業の方向性を理解し、考えが一致することによって共感が生じるからです。共感をきっかけに、自然と従業員は会社の成長や仕事に関する当事者意識を持つことができるようになり、業績向上につながりやすくなります。
従業員の理解度を高めるためには、理念浸透を目的とした研修を実施するなど、明確な経営方針や理念を説明する機会が必要になります。
2.帰属意識
従業員エンゲージメントの構成要素の2つ目は「帰属意識」です。
帰属意識では、企業・組織・チームに属する一員であるという自覚を持つとともに、当事者となって組織にコミットするという意識があることが重要です。
この帰属意識が強いほど、共感度は高まり、従業員エンゲージメントが向上します。
従業員が自主的・積極的に参加したいと思う起業家どうかに関して最も影響を与える要素が帰属意識です。仲間とのコミュニケーションや組織の一体感、それらに対する愛着を生み出すために、帰属意識の重要性を確認しておきましょう。
3.行動意欲
従業員エンゲージメントの構成要素の3つ目は「行動意欲」です。
行動意欲とは、従業員が組織の目標達成やミッションの成功、業績向上のために自発的に行動することをさします。
行動意欲を向上・維持してもらうためには、従業員に日々評価を与えたり、やりがいを感じてもらったりする必要があります。
そのため、企業は効果的な1on1、納得感のあるフィードバック、定期的な研修などさまざまな取り組みが求められます。
逆に言えば、そういった従業員に対するフィードバックの機会を積極的に儲けている組織は、団結力を強め、成長力を高めていく組織であると言えます。
従業員エンゲージメントが注目された背景
従業員エンゲージメントは、なぜ近年話題になっているのでしょうか。
ここでは、従業員エンゲージメントの重要性が高まってきている背景について説明します。
1.人材不足の深刻化
近年、日本では労働人口の減少が問題視されています。
それにしたがって、業界を問わず人材不足が深刻化しており、優秀な人材の離職防止や定着率の向上に向けた取り組みが求められています。
エンゲージメントの向上は、その組織に対する信頼や愛着、貢献に関わるため、労働者の定着にも効果的ということです。
2.リモートワークの普及
コロナ化を経て、リモートワークが一気に普及しました。リモートワークのデメリットは、コミュニケーションの不足であることを実感した方も少なくないと思います。
コミュニケーション不足が継続すると、従業員の会社に対する不信感や不満が増加する恐れがあります。また、自分がその組織に必要とされているのかという不安も生じやすくなります。
そういった事態を防ぐために、従業員のエンゲージメント向上を検討する会社が急増しています。
3.キャリア自律
かつては、終身雇用や年功序列のように「組織が個人を従える」という体制が主流でした。しかし、近年は、社会がキャリア型の働き方にシフトしつつあります。個人が自律的にキャリア設計をできるようになり、組織と対等な関係を構築するようになっています。
そういった変化の中で、従業員の自主的な貢献と直結するエンゲージメントの向上が重要視され始めています。
従業員エンゲージメントとモチベーションの違い
最近、ビジネス書やメディアなどで「エンゲージメント」という文字を目にすることが増えてきました。似たような文脈で「モチベーション」という言葉も使われがちですが、実は「エンゲージメント」と「モチベーション」は意味するところが違います。
モチベーション（＝motivation）とは、直訳すると「動機付け」という意味になり、仕事に対する熱意ややる気という意味合いで用いられています。モチベーションの向上に対するアクションとしては、アメリカの心理学者、マズローが提唱する「欲求5段階説」が有名でしょう。
エンゲージメントとモチベーションの違いは以下になります
大きな違いは目的の部分になります。
エンゲージメントは「会社に貢献したい」、モチベーションは「それ自体に感じる楽しみや満足感」が述べられています。どちらも従業員のやる気や積極性に影響を与える重要な要素ですが、エンゲージメントを高める際の特徴的な視点は「会社に貢献したいと思ってもらうこと」になります。
従業員エンゲージメントを高めるメリット
エンゲージメントを高めると、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。
代表的な効果として、以下の5つが挙げられます。
・離職率が下がる
・イノベーションが起こる
・メンタルヘルスが向上する
・顧客満足度が上昇する
・生産性が上がる
ギャラップ社の調査によると、エンゲージメントの高いチームは低いチームより、収益性が22%、生産性は21%、顧客満足度が10%、EPS（株価収益率）が47%も上回るという結果が出ています。
一方で、離職率や欠勤率は大幅に低く、事故や品質の久陥も少ないという相関も明らかになっています。
また、アメリカの経営・人事管理コンサルティング会社CEB社の調査では、エンゲージメントの高い従業員が1年以内に離職する可能性は1.２%、低い従業員は９.２%と大きな差が見られます。
3. 従業員エンゲージメントを高める施策10選
では、実際に従業員エンゲージメントを高めるためには、どのような取り組みをすればよいのでしょうか。
ここでは、従業員エンゲージメントを向上させる施策10選をご紹介します。
1. 社員一人一人に合わせて環境を変化させる
エンゲージメントを高めるために重要なことは、社員の「やる気・内発的動機（＝モチベーター）」の充足度です。
注意すべきは、個々人のモチベーターは異なっているという点です。組織レベルで大きな変化を取り入れるという発想だけで、全社員のエンゲージメントを一気に高めることは難しいでしょう。
例えば「チャレンジできる仕事」を重視する社員は、プロジェクト管理を強化するという方法で環境改善をしてもらった、と感じることは少ないかもしれません。
そのような社員は、チームの中でも新規の業務を任せる、または新規事業チームに参加させるようなチャレンジングな業務を任せるほうがエンゲージメントは高くなると考えられます。
エンゲージメントを高めるための課題は個人ごとに異なるため、1to1マーケティングのように、一人ひとりに合ったアイデアを提供することで、やりがいを感じながら働ける社員を増やし、エンゲージメントを高めることにつなげられます。
2. 適切な1on1ミーティングの実施
1on1とは本来、上司と部下とのギャップを知り、社員の成長を促し、エンゲージメントを高めるための時間ですが、実際には業務報告で終わってしまいがちなケースも多いでしょう。
そこでお薦めするのが、Attuned式の1on1ミーティングです。
Attuned式では「やる気・内発的動機（＝モチベーター）をもとに現状を振り返る」という方法を取ります。
従業員が会社への信頼や愛着を築くためには、まずは上司や同僚との信頼関係が重要です。1on1では、相手の価値観ややる気のありかを探っていくために有効活用しましょう。
3. 会社に関する理解度を高める
もしあなたがリーダーであるならば、自分のチームの文化について説明ができますか？
周りの従業員が会社の理念や目標をよく理解しているという環境づくりが重要です。
もしも自分自身が会社やチームの文化・理念の理解に不安を持っているのであれば、まずはそこから始めましょう。
4. 上司と部下のコミュニケーションを改善する
部下のキャリアや評価に関する面談がわずか年に1-2回しかなく、しかも実務内容に関する話や査定の話だけである会社があると聞きます。
業績が好調ならば問題ないかもしれませんが、もし当人の成果が落ち込んだり、人員が欠けたりした場合は、どうやって問題を把握し、解決すれば良いのでしょうか。
そうならないように、例えば、上司と部下の1on1ミーティングを2週間に1回30分間を半年分予めセットしてみましょう。そして、部下の成長にフォーカスしたコミュニケーションを行なうなど、関係の質を高める1on1ミーティングに取り組みましょう。
業務の問題を相談できる環境は、「働きやすさ」という意味でもエンゲージメントを高めることに寄与する可能性があります。
加えて社員と会社側（部下と上司）が真剣にコミュニケーションをとり、共にキャリアを形成していく姿勢はエンゲージメントを高めていくための取り組みとして欠かせません。
5. 社員同士のヨコのつながりを増やしていく
『従業員同士が親睦を深める』ことは、エンゲージメント向上に良い影響を与えるとされています。
特に「社交性」を重視する社員が多い職場では、従業員同士のヨコのつながりをもつことは重要です。リモートワークが増えているとしたら、そのような社員はリアルでのつながりが少なくなっていることを残念に思っているかもしれません。
オンライン社員総会を行なう、「同じ職種同士」「同じ趣味同士」など有志で集まったオンライン懇親会を設ける、オンライン交流へ補助金を提供するなど、工夫をしながらメンバー同士で交流できる機会や、顔が見えるミーティングを増やし、社員のエンゲージメントを高めることが大切です。
6. 表彰制度などに取り組む
自分の努力を認めてもらえることはやりがいにつながります。
社員のエンゲージメントを高めるためには、表彰制度を設け、営業成績に優れたMVPだけでなく、様々な切り口から社員にスポットライトを当てるような、ハレの場を用意してみましょう。
近年のスタートアップでは、成果だけでなく、企業文化を体現した行動をとった社員を表彰し、ロールモデルを示すことによる会社文化の強化によるエンゲージメント施策も見られます。
たとえばメルカリでは、自社が掲げるバリューを体現する人物には、各バリューの名を冠したGo Bold賞、All for One賞、Be Professional賞といった賞を贈り、表彰を行なっています。
表彰制度を導入しないとしても、「自分の仕事を見てくれる上司や会社」という認識を作り出せるようなシステムが肝心です。
7. 社会から承認された企業であることを理解してもらう
エンジャパンでは「en soku!（エンソク!）」というオウンドメディアを運営していますが、「自社の魅力に気づけない」という社内課題を解決し、社内のコミュニケーション活性化を目的に、社員に執筆をしてもらいながら運営しています。
自社が社会的意義の大きな業務を行なっていることや、社会から注目されていることを、可能であれば事例も交えて社内外に周知しましょう。
8. 社員が取材される機会を増やしていく
社内向け、外部向けの媒体で社員が取材される機会を増やすのもおすすめです。
上で説明したことと近しい話ですが、「自社の魅力に気づけない」社員への発信としても効果的ですし、何より話をしている本人の会社理解も深まり、エンゲージメント向上が期待できます。
会社のPR担当に相談する、または任命して売り込みの活動してもらいましょう。
PR会社がやっているテクニックを一例に挙げると、外部メディアに対して、自社の強みとする適切なテーマを設定した上での寄稿を相談するということが効果的でしょう。
9. 社員のトレーニングの機会を増やす
「成長」を重視する社員は、業務のなかで成長できる機会があればエンゲージメントが高まります。社員への業務・資格などのトレーニングの機会を増やすと効果的です。
また、社員のトレーニングは、仕事のやり方を確認してほしいと考えている「フィードバック」を望む社員も、モチベートすることができるでしょう。
10. 個人の性格・モチベーターに合わせた人事配置を行う
先に触れたカルチャーマップで、もしもチーム文化と大幅に異なるメンバーがいた場合、そのメンバーは今の業務内容が合っていないと感じている可能性があります。
そんなときは、本人へのヒアリング次第ですが、チーム内での業務内容の変更や配置転換も視野に入れて検討してみましょう。無事に配置転換が成功して価値観に合った働き方ができるようになれば、エンゲージメントの向上も期待できます。
エンゲージメントに関するサーベイも一度実行して終わりにするのではなく、継続的に変化を記録・確認し、一人一人に対する施策が適していたか振り返りを忘れずに行いましょう。
まとめ
今回は従業員エンゲージメントを高める施策についてご紹介しました。
従業員が自ら「この会社の成長を支えたい」と思ってもらうことは決して簡単ではありません。しかし、会社がさまざまな機会を提供し、エンゲージメントを向上できることは確かです。
ぜひご紹介した施策を活用し、成長力と安定感のある会社づくりをしてみてください。
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